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サッカーではないが、ビジネスも同様で攻めすぎると守りがおろそかになる。新規獲得に走りすぎると、既存客へのアフターサービスやアフターフォローが中途半端になって、離反する既存のお客様が増える。ビジネスにおいては、このチューニングが難しい。
ネットと電話の2大接点においては、お問い合わせや引き合い、受注を今以上に獲得しようとして、電話番号を以前よりも多くアピールしすぎると、とたんに電話応対のまずさが露呈する。
(もっと電話でのレスポンスを増やしたいのだが、・・・・)
(現在の自社の電話応対が不安!)
ネットでの送信フォームでレスポンスをとるか、あるいは電話でも新規獲得のためのレスポンスを獲得するか。これはアピールの仕方による。ネットと電話が7:3という企業もあれば、6:4という企業もある。それは告知量で決まる。
電話応対の整備が出来ていないから、あまり電話番号を告知せず、なるべくネットの送信フォーム経由で優良なお客様だけのレスポンスを獲りたいと考える。だが、サイトを見て即座に相談したい人からすれば、実は電話の方が手っ取り早い。
わざわざハードルを高くして、大丈夫であろうか。
攻めながら守る。守りながら攻める。ビジネスにおける顧客接点での攻防もサッカーと実はよく似ている。
[ビジネスも同様で攻めすぎると守りがおろそかになる!?] 2010年6月28日
今まで日本では中々浸透しなかったクーポンを使ったマーケティングも、ネットやケータイの威力によって、現在いろいろ使われるようになってきた。ツイッターやSNS、QRコード、ケータイなど組み合わせで、素早く訴求できるようになってきたことが大きな要因である。
BtoC企業のプロモーションにおいての「限定」は、それが基本を形成するので、今流行りの「フラッシュマーケティング」と言われる手法は「時間限定速攻型」として効果的である。あまり経費もかからず、コンバージョンもわかりやすく、結果に直結するので期待度は高い。
今までのCGMのようなデータ蓄積タイプのメディアとは異なり、ツイッターやSNSなどの発信頻度や発信速度が速いユーザーが増えたことで、このような速攻型の魅力がより引き出されている。来店促進等ショップ系の販促では実に効果的だ。事実、参加する会社やこの事業に参入する企業も増えている(piku KAUPON Qpon)。
まだスタートしたばかりで、現在参入各社の実績値が重要となり、それこそ"速攻"で参加する会社や新規のショップの取り込みが急務となる。現在のところ、話題性も高いので、どれくらいの効果があるのか、あるいは、自社や自分のお店で使えるのかどうか、一度試してみるのもいいのでは。
自社で運営するための、クーポンシステム販売サイトとして、クーポンシステム.jpというのも立ち上がったようだ。
[時間限定速攻型のフラッシュマーケティングの効果はいかに?] 2010年6月25日
肌身離さず持っているケータイは、すでに多機能は当たり前、防水携帯の登場でお風呂にも、しっかりお供しているようだ。また、お財布は忘れても、おサイフケータイを忘れると、バスも電車も乗れないようになってきた。
日常生活のお供的存在で、自らの毎日の生活をサポートしてくれる相棒のような存在でもある。事実、docomoのCMはそうした状況を狙っており、ソフトバンクは旅などの戸外での様々なシーンを演出し、利用を促進している。この2つは異なるようなCMに見えるが、基本的なコンセプトは同じである。
2010年6月23日付の日経MJ(2面)の消費分析では、店頭でのモバイル検索における消費者調査の結果を記事として掲載している。ここでの検索は価格比較だけではなく、口コミ・評判、クーポン、レシピ、食の安全性など様々である、ということも書かれている。紙面ではこうしたモバイル店頭検索を「ナビ付ショッピング」と表現しているが、もはや"自分サポートケータイ"と呼んでもいいくらいだ。
同調査結果によると、モバイル検索が容易になってきており、購入ショップ、商品選択、価格比較と賢い購入志向は今まで以上に浸透していることがわかる。店頭で購入したい商品があると、そのお店か、競合店か、はたまたポイントが付いているネットショップか、明らかに購入意志決定のプロセスにケータイの存在は欠かせなくなってくるであろう。
検索をして、比較できるモバイルサイトがどんどん多くなっていることも起因しており、ネットショップなどもケータイで十分使えるようになってきていることも影響している。つまり、モバイルを店頭で使って、リアルタイムで検討する環境が整ってきたと考えるべきである。
以前であれば、価格.comなどのランキングをプリントアウトして店頭で比較したことも、もうとっくの昔の出来事のようになっている。リアルショップの時代においては、自分がよく行くショップと自らの行動範囲の中で、一番良いショップを決めては購入していた。その他に安く買えるショップがあったことを後で知って、悔しい思いをしたこともあった。
だが、今はネットやモバイルの浸透で、そうした情報格差が少なくなった分、賢い納得するショッピングができるようになってきている。情報格差と言うよりも、「ネット利用格差」や「モバイル利用格差」というべきか。使うか使わないかでの差は以前の情報格差と同様の結果が出るのかもしれない。
逆にショップ側は今までのようなわけにもいかず、ガラス張り状態の中で、来店者に価格訴求して衝動買いを誘うことも難しくなっている。ショップ側よりも消費者の方が優位になっていることも大きな視点としてとらえることができる。
同記事には「ショップのショールーム化」についても述べられているが、ショップで見て、ネットで購入するという傾向は今までもあったことで、来店してもらえるだけでも"良し"とするリアルショップ側は、時代の流れとして認知しているであろう。
こうした傾向はモバイルやショップだけではなく、一般企業のサイト閲覧にも同じことが言える。ネットで各種サイトをチェックし情報収集して、いろいろ学んでは一番良いところを選ぶ。「サイトのショールーム化」は避けられない。最終的に背中を押して、自社にとってお客様に決断してもらう要素は何か。これが今後の一番重要なポイントである。
[ますます消費者が優位になる!?ネットやモバイル利用] 2010年6月24日
2009年3月から試験運用していた「グーグル・ボイス(Google Voice)」に電話転送サービスが加わったようだ。転送先は固定電話や携帯電話へとしており、、留守電での録音内容をテキストにも変換するらしい。強力だ。2010年6月23日 付のCNET Japanがこのニュースを掲載している(グーグル、「Google Voice」を米国で一般提供)。
より強化されたこの「グーグル・ボイス」はまずは、米国。カナダで開始するとしているものの、日本でのサービス提供など各国の通信事情が異なるので、今後の展開は難航しそうだ。
こうしたネットでのボイス系市場は大きなビジネスとなる。ネットのサイトや画像、動画だけではコミュニケーション力が不足するため、どうしてもボイス系は必要となる。これが進むと、通信業界への影響は多大なものとなる。
ただ、前述に各国国内通信事情とグーグルのインフラ整備も多大になることを考えると、一挙に進むとは考えられない。・・・が、今後どのようになるのか、実に興味深い。
[グーグル・ボイス(Google Voice)に電話転送サービスが加わった!] 2010年6月23日
今年も「コールセンター利用者意識調査」の結果が、コンピューター・テレフォニー(株式会社リックテレコム)が誌上で発表されている。コールセンターサービスに対する消費者の不満は、1)電話がつながらない、2)つながっても待ち時間が長い、3)IVR(自動音声システム)の入力が面倒、という順となっている。とくにピーク時の対応では、同時に消費者の不満もピークに達する。
消費者は、慣れている人なら「つながらない」「待たされる」ということを予測して、電話する人も多いであろう。もう、それが当たり前になっているので、逆につながった時には、そのうれしさで応対が少々悪くても消費者は甘くみてしまう。
それくらいに、1回でつながった時は、ラッキーな気分になるからだ。
また、たとえ1回でつながったとしても、またはオペレーター(コミュニケーター)が応対してくれたとしても、その最初に応対してくれたオペレーターが質問内容に、即答できないということも少なくない。
つながった「ラッキーな気持ち」が「落胆」に変わる時でもある。
この調査では通販、PCメーカー、通信キャリア、金融と比較的大手の会社を対象にしており、この不満内容や不満順位は毎年それほど変わらないと推測される。ピーク時でも、待たされることなく、普通に1回でつながるような運用では、センターでの経費がかかりすぎるからである。センターでの経費面からすると、集中する時間外にかけてくれることを切に願っているかもしれない。
コールセンターというほどでもないが、一般企業での電話応対においてはどうか。お客様からすれば、当然つながることが前提で、それも1回の電話で回答が得られると思っている。
しかしながら、そうした一般企業のお問い合わせ窓口では、初回の1次応対で即答できないことが多い。そこまで電話での応対を重視していないのである。あるいは、即答できる準備も整備もされていないことにも大きく起因している。まだ、誰かが"電話番"をしていれば良いという考えは根強い。
なぜ、電話応対を重視する必要があるのか。
ネットで見て、実際に確かめようと3社~5社が選ばれ、その感触や質問を電話でチェックする人も多く、競合他社との比較評価という点で見ると、明らかに負けてしまう状況がここにあるからだ。
もはや、一般企業においてもWeb basedで検討し、ネットと電話という2大接点での強化は必須であろうと思われる。それはBtoC企業だけではなく、BtoB企業も然りである。
ネットで競合他社に勝っても、電話応対で負ける企業が数多く存在することを、あらためて認識し、電話応対の研修・整備を急ぐ必要性を強く感じる次第である。明らかに自社ターゲット(お客様)は少なくなっていることもお忘れなく。
[ネットで競合他社に勝っても電話応対で負ける企業が数多く存在する] 2010年6月22日
月刊コンピュータテレフォニー7月号への執筆より
マーケティング最前線:連載第90回 2010年6月20日
マーケの古典から学ぼう
新しい商品が出ると、誰よりも先に購入したいという人がいれば、周りの人が購入した後でモノをじっくり確かめてからという人もいる。また、ほとんどの人が認知し購入していても、一向に興味を示さない人もいる。
もちろん、これは財布との相談も含めてである。マーケティング理論で有名なエベレット・M・ロジャースの「革新性をもとにした採用者カテゴリー」により、こうした状況の説明ができる。
既にご存知の方も大勢いると思うが、改めて簡単に説明しておこう。この理論を知っていると、自社の商品をどのように販売したらいいのかなどが考えやすい。
新しいモノへすぐ飛びつく少数派のイノベーター(革新的購入者)は、お互いに地理的距離が離れていてもコミュニケーションパターンは共通していると言われている。ネットの浸透で、ブログやSNS、ツイッターなどがイノベーターのコミュニケーション環境をより促進したとも考えられる。
上記の理論からすると、イノベーターは損失に耐えるだけの十分な財源、技術的な知識・理解もあり、単なる新しモノ好きではなくゲートキーピングの役割を果たす。そのため、イノベーター(全購入者の2.5%)がいかに早く次のアーリーアダプター(初期少数購入者)へと導けるかが、大きなポイントとなる。
その意味からすると、イノベーターのCGMでの発信量や発信内容は、ネットでは重要な武器となり、口コミ効果が高くなることが理解できよう。カリスマブロガーの招待やブロガー広告などが大きな効果をもたらすことも少なくないからだ。
アーリーアダプター(同13.5%)は新たなモノへのオピニオンリーダーと言われる存在で、潜在的にこのアーリーアダプターに情報やアドバイスを求めることが多いとされている。実際に、組織の中にこういう方がいるのではないだろうか。
この方たちは新たな考え方やアイデアをチェックする人でもあるが、とは言え、決して遅れているわけではない。チェンジエージェント(真の革新者)と言われている層である。この層は、普及を促進するための伝道師であり、思慮深い成功者とも言われている。
不確定要素を減少させ、主観的評価を周りに伝え、賢明な決定を下す人と見られている。営業先でこのような人に出会うと貴重なキーマンとなってくれて、採用が決まる可能性は高くなると思われる。
その次の購買層がアーリーマジョリティ(前期多数購入者:34.0%)と言われる人たちで、とても慎重な層である。ここまで来ると、半数くらいの人たちが購入することになる。そして、この層の後に非常に疑い深いレイトマジョリティ(後期多数購入者:34.0%)、最後にラガード(購入遅延者:16.0%)という伝統を重んじる頑固な層がいる。
この2層の人たちに営業をかけても、なかなか決まらない。こうした理論を自分なりに頭に入れておくと、例えば、アップル製品やソフトバンク製品発売時などの行列も、イノベーターへのインパクトの与え方がいかに重要であるかが理解できるのではないだろうか。
家電販売店のネット通販で、「iPod」が購入できなくなった理由や、米国グーグルの携帯電話のネット販売の見直しなども、購入層の状況を見た上で販売方法を選択したのであろうと思われる。
こうしたマーケティングの古典的な理論で、様々現象や自社の商品やサービスについても、あてはめて検討してみよう。
[マーケの古典から、いろいろな現象をチェックしてみよう!] 2010年6月21日
企業のターゲットとしてのお客様を獲得する際に、マーケティングで問題となるのが、潜在客と見込客だ。自社の商品やサービスに少しでも興味をもってくれるお客様を、いかに多く確保するか。あるいは、いかに見込みのお客様にしていくか。新規顧客の獲得においては、その前のプロセスとして重要なポイントである。
よく言われるのは、ネットや電話等お問い合わせ・相談などにおいては、企業が求める見込み度の高いお客様候補だけ、と対応したい、という願望。早い話が、小口やひやかしは要らないということである。これは、各種のキャンペーンやプロモーションでも同様で、見込み度が高いターゲットを多く確保する方が、実績においては直に影響するから当然そう思うにちがいない。
ネットや電話においては、アピールの仕方とターゲットを絞り込んだ問い合わせ方法、体制など、ハードルを高く設定し、あまり多くのレスポンスを確保しないというやり方もある。例えば、ネットだけの対応で、電話番号がサイトの奥の層にひっそり表示する企業もある。フルオープンで、「いつでも気軽にどうぞ!」では、すべてを対応できないし、ひやかし度も高くなるからだ。
お問い合わせや相談など、顧客化への第一歩であるにもかかわらず、レスポンスの入り口を狭くすることで、何とか良い見込客だけを絞りたいとするものの、絞り込みすぎて本来の見込客を減少させるケースも多いのである。ターゲットを絞り込む戦略をとるか、絞り込まないでフルオープンにすべきか。これは大いに悩むところである。
長年、こうしたレスポンスを獲得するというマーケティング業務をしているとよくわかるが、軍配は「絞り込まないフルオープン」ということになる。例えば、BtoBの営業においては、問い合わせの電話で、客先に訪問するとしよう。しかし、単価の低い商品の案件で、訪問先でがっかりしたということも少なくないであろう。
でも、それは問い合わせの窓口の女子社員が悪いわけではない。電話応対において、内容を聞いて仕分けする際のしくみやマニュアルを予め準備し、研修や教育をしていないからである。問い合わせや引き合いが来たら、何も考えずにすぐに営業アクションを起こしてはいないだろうか。もちろん、送信フォームでやってきたお問い合わせも同様である。
こういう状況では、必ず「何とか良い見込客だけを絞りたい」という願望が出ると思われる。悪循環と言えば、そのとおりであるが、見込客から新規顧客への顧客化プロセスでの問題は意外に軽視されがちである。売上に大きな影響を与える顧客接点でのポイントがまだまだたくさんある。いまこそ実績アップを考える際はまずは内から、是非チェックされたし。
[お問い合わせのレスポンスは絞るか、フルオープンにするか?] 2010年6月17日
「電話応対において最も重要なスキルとは何ですか?」
こんな質問をうけることがときどきあります。私たちは、電話応対に影響を与える要素は「何を話すか」(=トーク)、「どう話すか」(=スキル)、お客様の役に立とうという気持ち(=マインド)、「つながりやすさ」(※インバウンドのみ)であると考えています。
しかし、電話応対のスキルを具体的に挙げると、敬語や話癖などいわゆるマナー的なものから、「適切な質問をするスキル」「お客様の話を傾聴するスキル」など会話運びに関わる比較的高度なスキルまで多岐にわたります。
そのうえ、コールセンターのミッションや電話応対現場で扱うコールによって、重視する項目や評価基準は異なるので、最も重要なスキルを特定するのはなかなか難しいのです。
でも、どんなコールにおいても万能で、それをマスターするだけでコール全体の質が上がったような効果が得られるスキルが一つあります。それは、「笑顔の声」です。
あまりにも単純なことなので、「そんなことで効果があるのか?」という声が聞こえてきそうですが、「笑顔の声」には、他の欠点をも見えにくくするほどの絶大な力があります。
考えてみてください。「完璧な敬語だけれど笑顔が一つもない電話応対」と「敬語は少々間違っていても笑顔のある感じのよい電話応対」だったら、あなたはどちらを選びますか?
また、商品知識は豊富だけれど、とりつくしまのない電話応対だったら質問をしたいと思わないでしょう。笑顔にあふれ感じの良い人になら質問をしたくなるはずです。たとえ商品知識が不十分でも、保留して調べたりして、折り返しのお約束をすれば済むことです。
モニタリングの際も、笑顔が十分ある電話応対を聞いていると、他のスキルでマイナスの評価を受けていても全体的なお客様の満足度が高くなる傾向にあります。実際、ある通信販売会社のセンターにおいて、問い合わせ受付の担当者に「笑顔」を徹底したところ、お客様からお礼を言われるケースが増え、受注が増えています。
課題が多くてどこから手をつけたら良いかわからない―こんな場合は、まず「笑顔の声」から確実に実践してみると良いのではないでしょうか。
コールセンター コンサルタント
古館 良子
[電話応対で絶大な効果を発揮するのが「笑顔の声」です] 2010年6月14日
一般企業のWebサイトの構築やサイトリニューアルはどんどん進化してきた。Googleなどの大手検索エンジンとの相性や情報更新・情報追加の高頻度化、管理・運営の容易さ、コンテンツアップの操作性、セキュリティなどの観点から、CMSが選ばれることが多くなってきた。
SEOに必要なページタイトル、各ページ内容詳細、タグやキーワード、AltタグなどはCMS機能に標準装備としてカンタンにできるようになっている。でも、CMSによってはその他各種の自動変換機能や自動生成機能がSEO上に大きく影響しつつあることも確かである。
そうした品質の良いCMSが多く市場に出ており、どのCMS製品を選ぶかは別として、SEO環境を踏まえた検索キーワード選びと魅力あるコンテンツが重要なポイントとなっている。そのため、やっとサイト・コンテンツにエネルギーを注ぐことができるようになってきた。もちろん、日常の運営と管理も重要であるが、ここにきて、マーケティング本来の技を見せる時がやってきたと思われる。
まだまだ、SEOだけを考えすぎて、デザインやレイアウトに気をとられ、サイト到着後の見せたいページへの誘導、レスポンス(お問い合わせや引き合い、受注)獲得などがおろそかになっている。また、検索サイトの表示順位が高いからと言って、あるいは訪問者やページビューが増えているとしても、実際の実績数字に反映しないことも往々にしてある。
ネットにおけるサイト情報は情報収集として閲覧する傾向が強くなっており、サイトで調べて、実際に見て、電話で詳細を聞いて、口コミを見て、営業の人と話して、その他のカタログを見て、・・・・・などなどの各種の接点から総合的に判断される場合が多くなっている。それはBtoCもBtoBも同じだ。
リーマンショック以降、Webマーケティングはサイトリニューアルの技術やネットスキルだけではなく、根本的なマーケティング戦略と営業・販売アクションの新たな連動を図る時代に来ていると思われる。それだけ、環境が出揃ってきたと思っても良い。
ビジネス領域やビジネスターゲットの変更・改善、潜在客の囲い込み、あらゆる顧客接点の強化と整備、既存客への徹底フォロー、費用対効果を踏まえた新たなメディア選びなど、どれだけ具体的に、かつ計画的に実行できるかが問題となる。
ただ、マーケティングは、もはやWeb basedであることは確かで、もうそろそろマーケティングの頭についている「Web」や「ネット」をとってもよさそうな気配である。
[Web based 時代の新たなマーケティング戦略が必要!?] 2010年6月11日
一般的にサイト上では、商品やサービスをわかりやすくするために、テキストや画像、あるいはFlashなどが使われる。もっと良さを直感的に理解し納得してもらうためにと、様々な動画コンテンツが使われるようになってきた。サイトに到着させるためのSEOも大切だが、サイト到着後に興味をもってもらう各種コンテンツはさらに重要だ。
しかしながら、企業にとっての動画活用は、表現方法として良いとわかっていても、内容の企画や撮影、編集など経費・労力の点から、ハードルが高いせいか、まだあまり使われていない。効果測定も実に曖昧である。
米国での動画のマーケティング活用について、2010年6月10日付のMarkeZineには、「技術的な知識がなくても劇的な成果は出せる」という見出しで、動画マーケティング最新事情の記事がアップされている。
マーケティング目的の動画活用が進むアメリカでは、ECサイトでのコンバージョン、顧客獲得単価、返品率などへの成果が得られているようである。ECサイトにおいての動画は、テキストや画像で訴求できなかったターゲットへの揺さぶり効果が良好とか。
日本でのネットショップでは一般的にメーカーから配布される画像をそのままアップさせているせいか、製品名で画像検索すると、全く同じ画像が並ぶ。たぶん、多くの人が同じことを思っているにちがいない。どうのような感じなのか、手にとったり、実際に試す代わりに動画での訴求は購入意思決定を早めるコンテンツとなることは確かだ。
ネット口コミが人気があるのは、賢い購入や失敗したくないと思う気持ちがあるからで、購入に至るプロセスにおいては、動画は今後重要なコンテンツ形態となりうるであろう。それは、ECサイトだけではなく、一般企業サイトも同じであると思われる。
同記事においては、米Brightcoveの最高技術責任者が述べているが、商品やサービスを売る、あるいは告知するという使い方だけではなく、カスタマーサポートやコーポレートメッセージを発信するツールとして使われていることを強調している。事実、一般企業においては動画マーケティングの活用目的をしっかり設定することも重要なポイントであろう。
これは、BtoCだけではなく、BtoBにおいても同様である。
[一般企業における動画のマーケティング活用はいま] 2010年6月10日
インターネットが普及しはじめたころ、電話はコミュニケーション手段としての役割を終え、徐々に減ってくるのでは、という見方がありました。ところが、子供からお年よりまでがメールを活用するようになっても電話でのコミュニケーションは広く使われています。
それどころか、WEBサイトを見て、わからないことがあれば電話をかける、という行動がいまや一般的になっているのです。
さらに、店頭販売をしのぐとも言われるネットショッピングでも、同じような状況にあると言われています。サイズや色、在庫など商品についての質問や、注文方法、発送などについての問合せ、果てはクレームまで、お客様から電話をいただく機会は多くなる一方です。
ところが、ネットショッピングの場合、店舗を出す手軽さから、電話応対を始めとするバックヤードの準備が整わないまま出店しているケースがあります。その結果、電話対応の質が悪く、せっかくお客様から問合せをいただいたのにお客様を失うケースや、誤解からクレームに発展するケースが後を絶ちません。
そんなに時間やお金をかけなくても、電話応対研修や教育、トレーニングはできるようになってきました。
この原因は、「電話応対はできて当たり前」という意識もあります。確かに、ただ電話に出て話をするだけなら誰にでもできますし、特別なスキルなど必要ありません。
しかしながら、「お客様からの電話に確実に対応し、ビジネスチャンスにつなぐ」となると、話は別です。失礼のない言葉遣いや、お客様の話を聞き、わかりやすく説明するスキルなどいくつかポイントがあります。決して難しいことではありませんが、対面の接客と同様にトレーニングが必要なのです。
今の時代、ビジネスチャンスはどこにでも転がっているものではありません。せっかくのよい商品やサービスであっても、ほんのささいなことでビジネスを失っていることがあるかもしれません。日々のその積み重ねは売上にも影響にも少なからず影響します。
「うちはコールセンターじゃないから」「社員が数人で電話を取っているだけだから大丈夫だろう」などと考えている方も多いと思いますが、お客様から見れば、「コールセンター」であろうが、社員による電話応対であろうが同じです。
WEBサイトの集客をじっくり考えるのと同じように電話応対も大切なコンタクトポイントとして見つめ直すことが大切なのではないでしょうか。
<コールセンター・電話応対の電話サポート業務専用サイトはこちら>
詳しくは、コールセンターおよび電話応対の専用サイトをご覧ください。
コールセンターの品質はモニタリング、スクリプト、トレーニングなどのいくつかのポイントをしっかりおさえることで、大きな改善が期待できます。
「答えは現場にある」をモットーに、戦略からコールの現場まで、実践的な改善を目指します。
自社でお困りの内容がきっと見つかります。
是非、クリックして専用サイトをご覧ください。
[ネット通販と電話応対・電話応対研修との密接な関係] 2010年6月 7日
個人では無料のブログサービスを使って、趣味や日記などを書いて楽しむが、会社としてのサイトとしてはどうなのか。
Jimdo(ジンドゥー)の無料ホームページ作成を試しに使ってみた。サイト構成のデザインやレイアウトなどのテンプレートは豊富で、操作性もカンタン。ネットワーカーなら、1日~2日で出来てしまうほど、容易に出来る。
まずは、無料で作成してみて、気に入ったらネットで申し込んでドメインも取得できる。ECサイトも構築できてしまうから驚きである。
最初ドメインはhttp://www.○○○○○.jimdo.com/という表示であるが、JimdoProで月額945円を支払うと、jimdoはなくなって、通常のドメインになる。無料版はjimdoの広告があるが、これもなくなる。
検索エンジン系の機能として、ページタイトル、ページ内容詳細、タグ(キーワード)、Alt タグ、Google Analyticsも有料版で容易に使えるようになっているので、SEO効果がどれくらないのか、チェックしてみようと思っている。
中小企業の方から、もっと安くサイト構築ができないか、という質問があったが、良好であれば、オススメしようと思っている。500MBくらいの容量で、あまりSEOを気にしないのであれば無料でもOKかもしれない。実際には無料Jimdoで会社のホームページをつくっている中小企業はたくさんある。
月額945円はサーバー費用やメンテナンスのことを考えると、実に魅力的であることも確かである。
サテライト上に複数サイト戦略を実施する場合などは、かなり便利かもしれない。無料Jimdoは、無料Jimdoから他のサイトへ行かせるためのリンクは出来るが、Jimdo以外のリンク先から無料Jimdoへのジャンプはできないようになっている。
(うまく有料に向かわせるようになっているので・・・有料化促進はうまい!)
[無料ホームページサービスは会社でも使えるのか?] 2010年6月 4日
コールセンターと呼ぶほどでもないけど、自社のお客様との電話応対が気になる、ということはありませんか。顧客との接点はネットだけではなく、ボイスでの電話応対も新規顧客獲得や既存客の維持・拡大においては、重要なツールとなっています。
ご要望が多かった一般企業や通販企業、保険代理店などにおける「電話応対のサポート業務」のサービス商品をご提供できるようになりました。電話応対における教育・研修・トレーニングなど、リーズナブルな費用でご活用できます。
現在、サービス商品サイトの構築中。仮サイトとして「市場通信の電話応対研修」サイトで、各種の教育・研修・トレーニングなどのご検討ができます。サービス商品サイトがオープンするまで、このサイトでご検討頂ければ幸いです。
<市場通信の電話応対サポート業務:仮サイト>のコンテンツ内容
電話応対を学びたい!というお客様のための教育・研修・トレーニング
電話の機会損失をなくしたい!というお客様のための教育・研修・トレーニング
電話でセールスを拡大!したいというお客様のための教育・研修・トレーニング
通販のリピート率を上げたい!というお客様のための教育・研修・トレーニング
<電話をビジネスに活用したい!というお客様のための教育・研修・トレーニン
保険代店様向け電話応対研修というお客様のための教育・研修・トレーニング
うちの電話応対レベルを知りたい!というお客様のための調査・分析・評価
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[コールセンターとは言わないが、電話応対が気になる企業様へ] 2010年6月 3日
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