2009年9月のblog記事アーカイブ

大手ネットショッピングモールが60％を超えている！

ネットショッピングは、以前から先行している大手ネットショッピングモールが強い。自らの購入歴を見てもそうだが、よく購入する楽天、たまにヤフー、以前はよく購入したが、最近は購入頻度が減ったアマゾン、まれにネットショップ単独店となっている。

2009年9月28日付のプレスリリースジェーピーにはクロス・マーケティングが販売した株式会社富士通総研の調査レポート「イン ターネットショッピング2009」のニュースリリースで、その調査概要が書かれている。

リリースによれば、楽天が約40％、アマゾンは12.8%、ヤフー ショッピングが7.5%と、大手ショッピングモールが60％を超えている。依然、大手が強い状態が続いている。PCネットショッピングは平均13.9回で月一回を超えており、平均の合計金額は12.2万円 となっているようだ。

また、前回同様にポイントサービスでの惹きつけは強く、約64％は購入意思決定に影響を与えており、囲い込みのツールとして効果的なものとなっている。購入者の価格とポイントを見ながらの選択肢は今後も変わらないと思われる。

[大手ネットショッピングモールが60％を超えている！] 2009年9月29日

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企業の存在意義とマーケティング

業績が悪くなったり、業界や業種における構造的な売上低下が進んだりすると、その「業種の存在意義」自体が問われる。別にその店舗でなくても、他の店舗でも購入できる。しかも、品揃えが良くて安価となると、わざわざ行く人は少なくなる。

こうした動向は、スーパーやコンビニ、デパートなどが景気低迷でいろいろ模索されているが、果たして小売業だけであろうか。サービス業も同様であり、時代の流れだとして簡単には片付けられない問題である。

また、これらの問題はBtoCだけではなく、BtoBもその存在意義が問われている。ネットの影響で今までのブランドや技術的な優位点が薄れてくるからだ。"この業務はこの会社"という今までの絶対的な信頼性や、専門的なノウハウ、スキルはフラット化しつつあり、それでも、自社の価値を見いだせないでいる企業も少なくない。

しかしながら、本当はどうなのか。今まで培ってきた技術力やブランド、信頼性などは、そんなに簡単に消えてなくなるのか。自社の様々な資源や能力を新たな時代に向けて、準備・始動していないことが大きく影響していると思われる。

さらに、大きな「チェンジ」が企業にも求められているものの、実はマーケティング戦略を見直すことで、将来に向けて大きな変革ができる企業も多々あることを最後に付け加えておきたい。

[企業の存在意義とマーケティング] 2009年9月28日

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好調な通販の現場では

月刊コンピュータテレフォニー10月号への執筆より

マーケティング最前線：連載第81回 2009年9月20日

好調な通販の現場では

通販の勢いが止まらない。（社）日本通信販売協会が発表した通信販売業界全体の2008年度売上高は、推計で4兆1400億円ということである。上位10社の売り上げは合計約1兆2600億円で、同会員社全体の43.4％を占めているようだ。

リアル店舗を持たない無店舗の通販事業が伸びるのは、「価格訴求」「在庫処分」「アウトレット品」など、さまざまな要因が考えられるが、新型インフルエンザの流行による「巣ごもり消費」なども大きく影響しているらしい。ネットにおいては、ネット利用者の増大がそのままネット通販の売り上げを押し上げている。

なかでも、楽天は2009年6月期の中間連結決算で売上高が前年同期比1 4 . 8 ％増（1397億円）、純利益は同約5.2倍の381億円を記録している。「景気が悪くても、インターネットショッピングは増加する」と同社の社長が豪語しているくらいだ。

一方、リアル店舗も手をこまねいているわけではなく、イオンなどはテレビ、カタログ通販に参入し、同グループのクレジットカード会員約1700万人に対し、衣料品や食品を販売するとしている。

また、低迷する雑誌業界においても、この好調な「通販市場」をにらんで、さまざまな展開を模索している。例えば、書店売り主体だったファッション系雑誌は、もはや「通販カタログ」と言ってもいいくらいの内容になっている。地方に住んでいても、雑誌でみた都会の最新グッズを「買い物代行」経由で購入するスタイルが増えていることも起因しているようだ。

ネットの浸透で年収、年齢、性別などの各階層を問わず、通販で購入する人が増え、テレビ通販やカタログ通販が相乗的に数字を伸ばしている。リアル店舗に行く回数よりもネット、テレビ、カタログなどに接する機会や時間が多くなっていることもあり、これは当然の結果と言えるかもしれない。

こうした動きの中で、以前と比べて通販企業の新規顧客獲得方法や既存顧客の維持拡大戦略にも変化が出てきている。単に通販ブームが来ているからと言って、そのままで売上高や利益が増大するわけでもない。

リアル店舗のオペレーションや人件費がない分、効果的なメディアの使い方やタイミングをはずさない各種のプロモーションを細部にわたって検討することが、全体の数値を作ってくれるからだ。

加えて、顧客への販促も今までとは異なる手法を検討しなければならない。例えば、既存客に告知するメルマガやメールニュース。以前と異なるのは、受け取る顧客の多くがフリーメールや携帯メールを使うことも多くなってきたことである。携帯メールでもHTMLや動画を使えるようになってきたことも影響している。

さらに、ポイントサービスの使い方や、自社のイメージに合った方法に留意する必要もある。とくに、顧客層の購入単価が高い企業では、コンビニ系のポイントシステムと同じような方法では、かえって自社ブランドのイメージを崩すこともある。同業他社がやっているからと、変に真似ることが果たして得策かどうか。

このように、通販企業のマーケティング現場においては、今まで以上に小まめにメディアを選び、細かな配慮やテクニックを駆使する必要があり、顧客との接点を一段と強化することが求められる。

[好調な通販の現場では] 2009年9月24日

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ネット口コミデータをリアル店舗で効果的に活用する！

現在のような景気冷え込みの時代になると、企業においては、売上アップのために様々な検討がなされる。中でも、ターゲットとターゲット向けの商品開発や商品選びは大きなポイントである。さらに、集客はネットでも店舗でも欠かせない要素である。

ネットでの口コミデータを店頭で活用する。書き込みが多い人気商品、そのランキングが上位にあると、"きっと、良いに違いない！"と。あまり知識がない、体験がない分野ほど、購入決定においては背中を押すようだ。

ネットで見て、店舗に行く。これが"ネットで見なくても、店舗で人気商品がわかる"へと変化している。ファミリーマートはアットコスメと連携し、ネット口コミでの人気商品を店舗で販売するらしい。2009年9月18日 付の日経MJ5面には、このニュースが掲載されている。

現在、コンビニに必要な20代～30代の女性客の集客戦略とアットコスメのネット利用者層とが、うまくマッチングしたようである。

ネット利用者も、ネットとリアル店舗の意識的な境目がなくなりつつある現在では、このようにネットの口コミデータをリアル店舗で活用することができるようになってきた。逆に店舗でのランキングもクロスさせるとなど、ネット口コミのデータは、より効果的な販促になる。興味深い方向性であると思われる。

[ネット口コミデータをリアル店舗で効果的に活用する！] 2009年9月18日

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自社サイトのリニューアルはまだ遅れている！？

ネットの利用が一般的になってきた現在。年齢層や年代を問わず、様々な使い方がされている。メールやショッピングだけではなく、情報収集や情報検索等、ネットで「調べる」ということにもっと企業は注力すべきであろう。

BtoCでは、ECでなくても店舗での情報は、しっかり見込客から見られている。来店する上での動機づけやアクションを起こさせるポイントとなっている。また、BtoBにおいても、担当者がチェックし、候補会社を選んでいる。その傾向は年々増加している。

こうした実態を見れば、もっともっと自社や自社商品・サービスを、よりアピールするようなサイトを構築して、情報提供をすることが重要であることを誰でも理解できるのだが、まだまだプライオリティは低く、予算不足、実施するスピードも鈍い。

企業の組織やトップ層の考え方、マーケティング現場での人材不足、今までのシステムとのつなぎ込みなど、いろいろな問題があり、自社のサイト整備やネットへの集中は遅れている。しかしながら、自社のネット活用はもはや避けて通れない状況に来ていることも確かだ。

是非、万難を排してでも、自社サイトのリニューアルを実行して頂きたいと思う次第である。

参考：

2009年9月15日付 INTERNET Watch
シニア層のネットユーザー、パソコン利用「ほぼ毎日」が9割

2009年9月16日付　ASCII.jp
ネットの成功を捨てリアルへ回帰する自転車店の挑戦

[自社サイトのリニューアルはまだ遅れている！？] 2009年9月16日

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やっぱり、ブランド構築は一夜にしてならずか？

高級ブランドの雑貨やアパレルなど、ここにきて売上不振が伝えられている。店舗の閉鎖や低価格路線も迫られているブランドもあるが、長年のブランド構築が崩れると、今までの既存客も失う恐れがあり、悩ましい状況だ。

"ブランドは一夜にしてならず！"で、長年のブランドづくりに投資してきたものが、一挙に崩壊すれば、多額の損失となる。会社の不祥事で会社名を変更したニュースを見ると、それまでの労力や広告費など、投じたエネルギーは実にもったいない気がする。きっと、関係者はなおさらであろう。ブランドは築くのに長期間かかるものの、短い間に崩すことは容易である。

また、そのブランドも、知っている人からすると、あるいはすでに購入して愛用している人から見ると、特別なものとして受けとめるが、あまり馴染みもなく、全く知らない人にはその効果は発揮しない。

中国では、ブランド力のある海外の自動車メーカーが、今までの欧米や日本などのように、円滑に戦略が進まない状態であるという。ブランド力でのつなぎとめも通用しないらしい。ブランドロイヤリティはそんな短期間には浸透しないことを証明しているようだ。

今までのマーケティングが全く通用しない状況で、どのように対応するか。思い切って、ゼロからのマーケティングを白紙状態で進める、「勇気と決断」が必要だ。今までの概念や鉄則をも見直す必要があり、ネット時代のブランドづくりには、新たなメソッドを導入することも大切である。

[やっぱり、ブランド構築は一夜にしてならずか？] 2009年9月10日

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お客様の比較アクションにどう対応するか？

ネットで調べるアクションは、すでにネット利用者にとっては当たり前のこと。しかしながら、ただ調べるだけではなく、そこには「比較」というアクションが追加される。それは個々それぞれに異なっていることが、大きなポイントであり、企業にとっては厄介である。

各種大手ポータルサイトや比較サイトがあるが、それだけではなく、目的によってはクレジットカードサイトやポイント系サイトもチェックすることがある。また、検索で調べているうちに、個人ブログなどのCGMも参考にすることも少なくない。

現在のような景気が冷え込んだ時代においては、出来るだけ安くモノを購入したい、あるいは効率的に賢く決めたい、とする消費者が多く存在している以上、調べて比較するアクションは、企業にとってはかなり重要なことである。

ただ、企業においては、この「比較」において、お客様へしっかり答えているか、が実に疑問である。競合他社製品や既存商品との差別化は当然とは言え、他社商品はおろか自社商品の比較さえも回答できないこともある。

ネットでも、コールセンターでも、この「比較アクション」にどう対応していくか。これらの方法論と具体策が企業を救うと言っても過言ではない。

[お客様の比較アクションにどう対応するか？] 2009年9月 9日

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フリーペーパーも淘汰の時代！？

景気低迷の影響を受けて、新聞や雑誌などの紙系メディアが苦戦している。本誌自体の売上に加え、広告が激減しているからだ。企業からすると、いったいどのメディアを選択するか、いよいよ混沌としてきた。

年間200誌が創刊されていたフリーペーパーであるが、昨年の創刊分は半減した、と2009年9月6日付の産経ニュースが、「フリーペーパーの生き残り熾烈に...創刊紙数はピーク時の半減」という見出しで、このニュースを報じている。"フリーペーパー、おまえもか！"という感じである。

同記事によると、広告の減少はフリーペーパーをも淘汰され、創刊も困難とし、効果的な配布方法をするなど、勝ち負けの2極化が明確になってきたようだ。広告を出稿する企業の業績が低迷すると、様々なところに影響が出る。

広告での収益を基本とするネット広告においても、各種サイトの競争が激しくなっており、広告枠を埋めるのも難しい状態であり、こちらも運営が困難なサイトも多く出ているようだ。

[フリーペーパーも淘汰の時代！？] 2009年9月 7日

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でも、クラウドコンピューティングは魅力的！

クラウドコンピューティングがにわかに使われている。そのメリットは「利用形態」「サービスインの早さ」「コスト」と述べられている。これは、2009年09月01日付のITmedia リサーチインタラクティブ 第1回調査結果である。ITmediaがその結果を報じている（ITmedia：クラウドの真相）。

同記事によれば、クラウドの認知度は9割を超えており、現在利用中」が19.0％で、情報共有・ポータル、サーバ利用、営業支援という用途で使用されているらしい。すぐ使えて安いというメリットは今までのシステム運用からすれば、実に魅力的である。

ただ、よく言われている外部へデータを預けることへの不安は当然あり、セキュリティやシステム障害が企業としては懸念材料であることは間違いないようだ。記事には、GoogleやAmazonなどでもダウンすることもある、という弱点についても調査結果から指摘している。

ネット自体が脆弱性が問われ、不安視されており、企業の多くがクラウドコンピューティングを使うためには、いくつもの高いハードルを越える必要がありそうである。単独所有としてのシステムは"みんなで共有"となるのだろうか。ただ、現在のシステム構築やシステム運用が、このままではないという気持ちは、誰もが思っていることでもあるが・・・。

[でも、クラウドコンピューティングは魅力的！] 2009年9月 4日

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紙系メディアとネットの難しい費用配分

カタログ、ダイレクトメール、はがき、電話、ファックスとコミュニケーションツールは増えて、通販など各種レスポンスを獲得する企業にとっては、これだけでも大変であった。しかし、現在ではネットが浸透して、PCや携帯でのアクセスが確実にプラスされた。

マルチ化したディバイスをどのようにハンドリングするか。

１番難しいのは費用配分であろう。

紙系のメディアはだんだん減る一方であるものの、決してなくなりはしない。ネット通販に力を入れている企業でも、神のカタログやダイレクトメール、既存顧客への機関誌などは量こそ少なくなったが、消費者個々のコミュニケーションに対するニーズが多様化しているので、マルチ対応をする必要がある。紙のカタログ費用を削減し、ネットに力点を置きたくても、その配分が今、1番悩ましいのである。

2009年9月3日付の産経関西には、「カタログ通販、ネットシフト進む　消費不振・用紙代上昇・・・」という見出しで、カタログ通信販売各社がネットでの販売比率を高めているという記事が掲載されている。

お客様はネットへシフトしており、カタログへのコストパフォーマンスは良好でないものの、まだまだ紙とネットとの相乗効果もあり、大幅なカタログ費用のカットには踏み込めないようである。

ただ、同記事には「ネットの役割が情報収集ツールから商品購入ツールへ変化している」していると述べられており、実に興味深い。この辺が今一番重要であり、今後戦略的にどのように進めるかが大きなポイントになるからだ。

[紙系メディアとネットの難しい費用配分] 2009年9月 3日

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値下げだけでは乗り切れない！？

スーパーマーケットでのPB（プライベートブランド）商品もかなり見慣れてきた。価格面と品質の良さが合致すると、そのまま次回も購入したいという意識が働く、だが次回行くとすでに品薄になっているお買い得なPB商品も少なくない。リーズナブルで良い品であると、すぐに人気が出てしまうようだ。この時代においては、賢い選択ができる消費者が増えてきたのであろう。

2009年9月2日付の日経MＪ2面の消費分析の調査結果には、消費者が購入する価値観と消費のとの関係が記事として掲載されている。ただ安くすればモノが売れる、という安易な考え方ではなく、自社商品の強みを合致するターゲット層に向けて、戦略的なマーケティングが必要なことが書かれている。

同記事では消費者層をこだわり消費、わがまま消費、バランス消費、お買い得消費の４つのグループに分けて調査結果を検証している（詳しくは上記新聞を参照のこと）。価格が高くても、品質やこだわりを持つ層や流行重視する層も、実際には多く存在する。また、安心できるブランドをバランスよく購入したり、価格訴求型でPB商品を購入したりする層も存在しているようだ。

自社商品・サービスが市場において、どのようなターゲットが、どんな考え方で選んでいるか。自社商品を購入してくれるターゲットはどんな層か、お客様はどこに価値観を求めているのか、あるいは、この時代における購買動機は以前と変わっていないかなど、もう一度、細かく自社商品についてチェックする必要がありそうだ。

[値下げだけでは乗り切れない！？] 2009年9月 2日

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企業サイトにおいても動画の方が訴求力は高い！？

人間は一度新しくて便利な体験をすると、今までのものは古い感じがして、後には戻れなくなってしまう。非常に便利になったネットであるが、テキストで読み込むよりも、よりビジュアル化された方が好んで見てもらえる。HTMLメールなどは最たるものであろう。さらに、動画での商品の訴求はなおさらであり、ネット利用者からすれば、わかりやく評価も高い。

「動画共有サイトにおける企業の公開映像を46.4％の人が見たことがあると回答」"これは2009年9月10日に発売される『ネット白書2010』に関するITproの記事から引用・抜粋させて頂いた(中小広告主のネット広告利用率は17％で情報収集が障壁に 「ネット広告白書2010」より）。

企業の商品やサービスを、よりわかりやすくアピールするには、商品の良さや操作性、使い方、使用手順など、BtoBやBtoCを問わず、動画を活用した方が訴求力は高いと思われる。

また、各種通販サイトでも同様で、メーカーからの商品写真を掲載するのも良いのだが、商品によってはどのように使うのか、その使用方法がわかりにくいものもあり、動画で商品の使い方を見てもらうことも必要であろう。

是非、主力商品などの動画化をお勧めしたい。ただ、しっかり動画で商品の良さを知り、一番安価なところで購入する人もいると思われるが・・・。

メーカーから販売会社への素材提供にはもはや動画は欠かせない。

[企業サイトにおいても動画の方が訴求力は高い！？] 2009年9月 1日

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