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月刊コンピュータテレフォニー2月号への執筆より
マーケティング最前線:連載第73回 2009年1月20日
目減りしない『貯金』してみませんか?
企業のWebサイトは、会社の「資産」だという人がいる。確かにサイトの活用によって、売り上げや利益が拡大するなどの多大な恩恵があれば、資産としての価値が出るに違いない。税務的にはプログラムの作成費用を含むものは、耐用年数5年の無形減価償却資産となるようであるが、その他の多くは制作費用としての損金扱いとなっている。
Webサイト効果がなければ、当然単なる製作費としての経費となり、決して資産とは呼びたくはないであろう。企業サイトを"メディア"と考えた場合はどうか。一体どのように理解すればいいのだろうか。マスメディアは、そのほとんどが出稿しても一定期間は露出されるものの、役目が終われば消え去る運命にある。もちろん、ネットにおいてのバナー広告やテキスト広告も同じで、期間限定である。
しかしながら、検索サイトの表示結果からすると、企業が発信した情報やCGMなどの書き込み、あるいはブログ広告などは、各サイトにおいてテキストなどの情報を削除しなければ、いつまでもネット上に残ることになる。これらの情報が立派な企業資産となり得るポテンシャルは、もはや誰も疑う人はいないであろう。これを資産と考えると、少しわかりにくいので、「貯金」と考えた方がいいかもしれない。
Webサイトは自社をアピールするキーワードや自社製品・サービスを販売・販促する時の、重要なワードが豊富に詰まった貯金である。大手検索サイトのアルゴリズムの変更で、その価値は多少浮き沈みするものの、外貨預金や株式、その他金融商品のように極端な目減りはしない。長期的なブランド形成や重要なビジネスのレスポンスを得るために、SEOに良いコンテンツを増やせば増やすほどに、ページビュー数、被リンク数が増え、自社サイトの格付けが上昇する。
つまり、Webサイトへ自社ビジネスに有用なキーワードを賢く貯め込むと、それが大手検索サイトの上位に結果表示され、ひいてはこれが大きな利息や売り上げに貢献することがある。決して使い捨てのメディアではなく、継続的な貯金が可能なメディアと考えるべきであろう。
だが、この貯金(発信するコンテンツ)は往々にして競合他社に真似されたり、盗まれたりする可能性があり、不用意に何でも情報発信すると自社のノウハウが奪われるとして、躊躇する企業も少なくない。
そのため、各種集客サイトへの出稿やプロモーションのように、他力本願とならざるを得ない......という理由は果たして真実なのか。実際は、コンテンツ作成が面倒、あるいは予算が確保できない、サイトリニューアルの優先順位が低い、などが原因ではないだろうか。
前述の「貯金」は大手ポータルサイトやコミュニティサイトに吸い取られることになる。自社に直接誘導するのではなく、集客サイト経由で誘導してもらうことになるからだ。この状態が続くと、サイト自体の「地力」が付かず、多額の広告費用を払い続けることになるかもしれない。
自社サイトや自社の商品サイトのコンテンツを充実させ、頻度が高く効果的な情報を発信して、少し"貯金"をしてみてはいかかであろうか。外貨預金や金融商品のように目減りしないし、高い利息も望める。Webサイトにおいて、どこまで、何を、どの程度発信するかは、マネジメント力やマーケティング力が問われるところだが、今こそ、チャレンジする時期であろうと思われる。
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[サイトコンテンツの価値は高利息の預金と同じ!?] 2009年1月20日
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