広告や販促、新商品投下、あらゆる策を労しても、売上に結びつかない。あるいは、ネットおいてはページビュー数が増えているにもかかわらず、顧客の獲得数は少ない。こうした現状下では、様々な要因が考えられる。また、こんな場合においては購買意欲を喚起するマーケティングをと、よく言われるが実はそんな簡単なものではない。
2008年2月4日付の日経MJ3面には「人口減少下のマーケティング」という見出しで、人口減少に伴う現状を、ビール、自動車、衣料などの現状を伝えている。中でも興味深いのは“需要飽和感”というワードである。“市場の飽和”ではなく、需要そのものの飽和感を消費者は持っているのかもしれないということも書かれている。
だが、あまり買いたいと思わないものを、いかに買わせるかというアクションは時として強引になることもある。新規顧客の獲得というプロモーションを、既存顧客にも間違えて行うと、大事な常連客さえも逃げてしまう。
車を購入した自動車ディーラーから無料点検サービスのDMがあり、お店に行ってエンジンを調べてもらった。いろいろ会話していたら“本来は有料なんです!このサービスは”と言われ、あまり良い気はしなかった。(来店促進の販促であることを、つい忘れてしまった。)
もう一つ。パソコンのウイルス対策関連のソフト。更新日が近づく2ヶ月前から盛んに更新促進のメールが届く。更新をしないと、だんだん内容が強化される。まだ、1か月前にもかかわらず、内容がよりしつこい感じが否めない。逆に他社にチェンジしようかと思うほどである。
「人口減少下のマーケティング」というのは、今まで以上にきめ細かさが要求されるものであり、通常の新規顧客の販促から、既存顧客へのCS向上まで広範囲に及ぶ。現在の手法が本当に良いのかどうか、再チェックする必要があろう。
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[需要飽和時代における数字を上げるマーケティング] 2008年2月 4日
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