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企業情報サイトに加えて、事業部サイトや商品サイトと大手・中堅企業においては、一体どれくらいの数のサイトがあるのか、自社社員さえもわからない状況を呈している。本社サイトとは別に、別ドメインによるサイトも増えつつあり、しっかり整理がされないまま無秩序に増えてしまうようだ。しかし、今後もサイト数は増える方向にある。
増殖しつつある自社関連やグループ会社などの総ページビューは伸びているものの、ネット利用者は、迷わず少ないクリック数で求めるコンテンツにたどり着いているかどうかが疑問である。こんなことを懸念している企業の担当者は結構多いのではないだろうか。
このような企業のサイトでは、ネット利用者が迷ったあげくに、離脱するパターンが多い。つまり、折角の訪問者を逃がしてしまう状況であることも確かだ。
自社商品のアイテム数が多い企業では、自社商品を自社社員がアクセスしてチェックすることも少なくない。だが、自社社員でさえも、その商品のコンテンツやページを見つけづらいこともあるとしている。自社社員でも見つけにくいのであれば、お客様はなおさらである。
大手・中堅企業におけるサイト構築は現在も事業部や商品ごとに、どんどんサイトをつくり続けており、気がついてみれば“よくわからない!サイト群”となってしまう可能性は高い。一度、サイト全体の見直しを図り、今後増えても効果的な展開が出来るように整理する必要がある。
ただ単にリンクさせるだけでは逆にわかりにくいこともあり、お客様に合ったリンク・リレーションと企業サイドの効果的なアップセルやクロスセルが求められる。
これはいわば、サイトのリストラ(サイト全体の再構築)であり、そろそろ“サイト・リストラクチャリング”を実行して、ネットでのビジネス展開の基盤を固めた方が得策である。その上でサイト構築を進めることも重要であろうと思われる。
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[企業におけるサイト・リストラクチャリングのすすめ] 2007年11月19日
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