行動ターゲティング広告におけるPDCAの重要性

企業が求めるターゲットに効率よく商品やサービスを訴求する。これが今までの広告における考え方だった。しかし、そうした企業からの一方的なものではなく、求めている消費者にタイミングよく商品やサービスを訴求しつつ、その消費者をターゲットとする。

今以上に求めている消費者がわかり、直接訴求することで実績に大きく貢献するようになれば、大きなマーケティングの進化となろう。しかしながら、それらを自社でしっかり実践できるかどうかも大きなポイントである。

「CNET Japan Innovation Conference」で、ヤフーの広告本部営業企画部部長である近藤氏が、行動マーケティングついて講演したようだ。2007年11月1日付のCNET Japanがこの記事（　「大衆」から「個衆」へと変化する市場で注目集める行動ターゲティング）を掲載している。消費者の動きを見ながら、必要な広告を掲出する「ターゲティング配信」が米国では2000億円規模の市場となっていると述べられている。

同記事によれば、日本におけるヤフーの行動ターゲティング出稿広告売り上げは前期比26％増、累積出稿広告主数は延べ500社を超え、案件数は延べ約4000件で継続率が60％としている。

行動ターゲティング広告の効果として、ヤフー自社稿テストの結果はCTR（Click Through Rate：露出に対するクリック数））で約2.5倍としている。また、エリアターゲティングの場合はターゲティングを行わない場合に比べて3～4倍のCTRであったことも述べられている。さらに、ターゲティング広告の特徴として、広告の1人当たりの接触量が増えるとしている。数字を見ると、確かに効果がありそうだ。

ただ、同氏はPDCAサイクルが必要としている。効果を最大化するには、きめ細かな分析や検証なども当然実施することが重要で、広告を出しっぱなしの企業が多い中、良いとわかっていてもどれだけ実践できるかがポイントとなりそうだ。事実、PDCAは面倒な作業であり、その結果を次の戦略や戦術に活かすことが本当にできるかどうか、それも継続的にである。

“もはやマスではない！”と言いつつも、あるいは十分わかっていても、今までのマス広告の出稿などに慣れきった企業における業務体質が、大きなハードルになっていることも確かである。こうした機会に業務改善や体質改善が望まれるところだが・・・。

  はてなブックマークに追加｜   livedoor クリップに追加｜  Buzzurlに追加

[行動ターゲティング広告におけるPDCAの重要性] 2007年11月 1日