ネット口コミデータの活用は可能か？

ネット上の書き込みが増え、それを調べるサービスも増えてきた。各種調査データもそうだが、分析結果を見て“なるほど・・・うん、うん”で終わってしまわないようにして頂きたい。米国の企業や日本でも外資系企業はデータを分析し、次回のキャンペーンやプロモーションに結びつけることが当たり前のようになっているが、日本の企業は分析データを細かく活用する習慣があまりないのか、データの使い方が淡白である。

NECが口コミ掲示板やブログなどから、対象となる商品、サービス、企業、ブランド、個人の情報を自動的に抽出・分析し、結果をレポートするシステムを開発したと発表したようだ（日経プレスリリース：ＮＥＣ、評価理由も同時に抽出・分析できる評判情報分析システムを開発）。こうした口コミの分析サービスにおける問題点はすべての書き込みを網羅的に収集できないこと、アフィリエイトやブロガー広告などをしっかり除外できないこと、日本語特有の曖昧表現を区別できないことにある。それぞれに説明すると長くなるので、ここでは省略するが、簡単に言うと、どこまで「全自動」となるかが大きなポイントである。

また、ネットショップや価格比較系サイトの製品レビューなど以外は、大量に書き込まれる企業や商品は大手企業に限られる。それ以外は書き込みによって、急にブレークすることもまれにあるが、そんなに長続きしない。それも商品、サービス、企業、ブランドのメディアなど市場への発信量が大きく関係し、広告やニュースなどマスメディアと連動する場合もある。書き込む人を刺激してないような状況では書き込み量も少ない。基本的には、「口コミ」なので、誰かに伝えるおもしろさや意外性がないと書かれないのである。

逆に大手企業のメディアの露出が多いものは書かれる頻度は高い。これはあくまでも、マーケティング視点であって、不評や風評などは書かれている量が少なくても、問題視されるので、この限りではない。問題は書き込みが少なくても、“顧客の気持ち”として理解し、大サイトリニューアルに活用してすることは可能である。まずは、どれくらい書き込まれているかを企業は知るべきであろう。

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[ネット口コミデータの活用は可能か？] 2006年12月 4日