バナー広告と検索・成果報酬型広告

ネット広告のへの出稿は日に日に増えている。大手企業の年間広告費の枠には、もうしっかりとネット広告費が組み込まれるようになっている。問題はネット広告で効果的な費用投下がなされているかどうかである。2006年11月17日付の日本経済新聞の13面にはネット広告における「バナー広告」と「検索キーワード連動型広告・成果報酬型広告」におけるネット広告会社の連結業績動向を『ネット広告に明暗』という見出しで報じている。

バナー広告は消費者金融会社の広告抑制が影響し、直近四半期の経常利益が下降しているようだ。逆に検索キーワード連動型広告や成果報酬型広告を扱う広告会社が依然好調な伸びを示していると述べられている。

バナー広告は必ずしも効果がないわけではなく、大手企業にとっては、もはやブランド訴求においては必要となっている。高速データ回線の浸透やネット利用者の裾野が広がったこともあり、以前よりも気軽にクリックする人も多い。とくにクリックさせるテクニックも高度になっており、企業によっては費用対効果も良い。

検索キーワード連動型広告はターゲットが絞れ、従量制課金であるために費用対効果が明確であり、継続利用する企業も少なくない。ただ、サイトに連れてきても目的のコンテンツを見て、最終的に実績につながるような結果になるとは限らない。

サイトに到着しても、トップページをまた探さなくてはならないサイトや、ランディングページが良好でないと、クリックされてジャンプして到着しても、そこで離脱するケースは非常に多く、広告年間枠の予算消化のようにならないように、コンバージョンレートを是非チェックしていただきたい。

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[バナー広告と検索・成果報酬型広告] 2006年11月17日