広告手数料から販売手数料へ

「集客力の高い仮想商店街で商品を販売できれば広告は不要かもしれない」この強烈なコメントを発したのは資生堂系のネット販売の担当者のようだ。2005年2月24日付の日本経済新聞には、『広告　浮上するか　ネットの先へ』という見出しで、ネット広告の急成長と広告ビジネスにおける変化についての記事が掲載されていた。とくに、テレビなどのマス広告からの脱却を模索し始めた大手企業の状況や、ネット広告代理店としてのサイバーエージェントのことが書かれている。

前述の資生堂はネットで通販専用商品としてスキンケア製品を販売しており、2005年3月期の売上高は20億円としており、前年比2倍の実績のようだ。同社は各種のポータルにネット広告を掲載し、自社販売サイトへ消費者を誘導した、とある。そうした実績から広告不要、いわゆるマス広告偏重に対して、何かコメントを残したかったのであろう。

同記事には成果報酬型広告とeコマースでの販売手数料が今後の広告代理店の方向性であり、サイバーエージェント型のビジネスモデルが解説されている。自らネットメディアを持ち、集客を高めることで手数料を獲得するビジネス手法が、今後も引き続きサクセス・ストーリーとなるかどうか。いよいよ混沌とした広告ビジネス界に、新たな時代と今までにないチャレンジが始まろうとしている。

同紙面ではサーバーエージェントの藤田社長が『インターネット広告市場は従来のマス媒体と広告会社のような安定した取引関係を築くことは難しい』と語っている。マス広告の販売とは全く異なり、今までのような特殊なクライアントとの関係が通用しない世界では、自らがネット企業としてeコマースサイトを運営し、集客するしかないのであろうか。非常に興味深い記事であった。

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[広告手数料から販売手数料へ] 2005年2月28日