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ネット調査のモニター像

reserch1.jpgネット調査での結果は実際のマーケティング現場で数多く目にしている。以前も書いたが、面接調査やグループインタビューも含めて、評価・分析をしないと信憑性に欠けることも確かである。ネットモニターについては、以前よりは偏りがないようにリサーチ会社でも工夫しているものの、調査内容によっては慎重な考察が必要である。

2005年2月10日付のITmedia速報 では『ネット調査と面接調査、大半で結果異なる』という見出しで、「ネット調査と面接調査では違う結果が出る」――労働政策研究・研修機構は、こんな調査結果を発表した、という記事を掲載している。

とくに興味深いのはモニター像の傾向であり、ネット調査のモニターは、キャリア意識や独立志向が高いとか、終身雇用や組織との一体感がないとか、複数企業を渡り歩くキャリアアップ希望等、終身雇用や組織との一体感がない、日本型の慣行に否定的な傾向が強いとしている。

また、ネット調査は面接調査に比べると、高学歴専門職、内職、自営業、非正規従業員が多く、技能労務職や正社員が少ない。家事のかたわらに仕事をする人や、労働時間が40時間未満と短い人、仕事や家庭を含めて充実感が低く、多くの側面で不公平感が強い、職業能力に自信がない人が多いという結果も出た、としており、ネット調査を面接型の代用としてその まま使うのは不適切」と同機構は結論している、(上記サイトから抜粋・引用)と書かれている。

早い、安い、お手軽なネットリサーチは、それでも内容によっては十分な結果を得られるものもあり、調査側のデータの読み取り方によると思われる。ネット調査、グループインタビューを含めた面接調査、郵送調査など、それぞれのモニター像をしっかり把握していれば、問題はない。調査結果のデータを活用する上での的確な判断が求められるが、それはマーケティング現場としては当然のことであろうと思うのだが。

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[ネット調査のモニター像] 2005年2月14日

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